世界20カ国の調査で分かった、行きたい旅行先1位「日本」

2019年4月27日統計

電通「ジャパンブランド調査」から見えてくるもの

電通株式会社が「クールジャパン」関連事業の一つとして、2018年12月に20カ国において「ジャパンブランド調査2019」を行い、親日度・訪日旅行の意向・日本製品に対する関心・イメージなどを調査しました。この調査は電通の「チーム・クールジャパン」が、2011年より継続的に行っているもので、今年で9回目になります。調査結果は、海外に事業展開する企業や、インバウンド対策を進めている企業などが活用しています。今回の2019年度の調査では「トルコ」も新たな調査対象国として選定されました。現在、海外の多くの人々は「日本」に対してどのようなイメージを持っているのでしょうか?これからのインバウンド対策に参考となる点を見てみましょう。

調査した20カ国

中国(北京、上海、広州、深セン、天津、重慶、蘇州、武漢、成都、杭州、大連、西安、青島)、香港、台湾、韓国、インド、シンガポール、タイ、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン、アメリカ(北東部・中西部・南部・西部)オーストラリア、カナダ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、ロシア、トルコ

2019年度の調査結果

調査結果全体から、以下の点が明らかになりました。

① 20カ国全体で、日本は行きたい旅行先No.1

No.1とはすごいことです。海外の多くの人々が日本旅行に関心を向けていることがよく分かります。今年は欧州エリアの伸びが顕著だったそうです。

② 2025年に行われる大阪・関西万博は、既に認知している人々が5割、行きたいと思っている人が4割

東京オリンピックの次に開かれる大きなイベントです。こちらも期待できそうです。

③ 訪日の阻害要因トップ3は、「費用」「言語」「距離」

費用と距離は仕方がないとしても「言語」面では、日本は「多言語対応」の対策を充実させる必要があります。人々が訪れる場所・施設・店舗の「英語表記」は最低限必要とされるでしょう。

④ 日本製品へのイメージは「ハイテク」「高機能」「信頼できる」「こだわりがある」「他にはない(Only one)」

海外でも日本製品のレベルの高さは認められていますが、品質だけではなく「こだわりがある」「他にはない(Only one)」が増加しています。

⑤ 今後使ってみたいものは「健康食品・飲料」「化粧品」「医薬品」が上位

日本は健康食品・サプリメントなどが充実していますので、商品の情報をもっと海外に向けて発信してゆくことができるでしょう。店舗での商品の表記や案内も「英語表記」だけでなく「多言語対応」することも必要でしょう。

⑥ 日本が女性にとって生きやすい(活躍している)と思っている国のトップ3は、インドネシア・トルコ・インド。障害者に対して生きやすいと思っている国は、トルコ・タイ・インドネシア。

バリアフリーやエレベーター設置、障害者用トイレなど、福祉面にも力を入れていることが認知されているようです。 

さらに細かく見てみましょう

下の表は、今後一年の間に日本に渡航する予定があるかという質問に対して、「1 年以内に渡航する予定がある」+「日程は決まっていないが、いつか行きたいと思っている」 と回答した人の割合です。


上記の①で触れたように、欧州エリアの伸び率が際立っています。とはいえ、やはりメインはアジア勢です。特に「香港」「台湾」「タイ」「インドネシア」「フィリピン」「ベトナム」は軒並み9割を超えています。今後もこれらの国々に目を向けていく必要があります。

さらに上記の④と⑤に関して、「こだわりのある」「他にはない(only one)」「健康・美容」への高い評価と期待が今回の調査で明らかになりました。

とりわけ「こだわりのある」については、香港(2015 年対比+8.3pt)、韓国(同+7.5pt)、シンガポール(同+5.7pt)、インドネシア(同+39.7pt)、インド(同+6.2pt)、そしてロシア(同+31.3pt)で高まりを見せています。

「他にはない(Only one)」については、香港(同+8.0pt)、台湾(同+9.0pt)、シンガポール(同+7.7pt)、マレーシア(同+13.3pt)、フィリピン(同+31.2pt)、インド(同+16.8pt)など、アジアの国・地域で高まっているようです。

さらに「健康食品・飲料」について、香港、タイ、フィリピンで特に高い関心を持たれています。

出展:電通株式会社
http://www.dentsu.co.jp/news/sp/release/2019/0415-009801.html

いま、何をすべきか

こうしたデータから、効果的なインバウンド対策の方向性をある程度知ることができます。つまり、特に中華圏(中国・台湾・香港)や東南アジア(タイ、インドネシア・フィリピン・ベトナム)からの訪日旅行客向けに「こだわりのあるモノやコト」を、SNSを通して効果的に情報発信・拡散してゆくということです。そして、モノやコトには「特色あるグルメ」や「美容サロン」などの「体験型ツアー」が含まれます。体験型ツアーは、今後も人気が高まっていく分野であると思われます。これらの情報を、SNSを通して情報発信していくことが、旅行客の集客に効果的であると思われます。

様々な業種での事例や情報拡散については、過去の記事もご覧ください。
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まとめ

改めて、世界中の人々の日本旅行への人気が高いことを再認識することができました。2020年に行われる「東京オリンピック」、その後の2025年に開催される「大阪・関西万博」。世界中から注目を浴びるイベントが次々と控えています。それに伴って、訪日外国人旅行者はますます増加するでしょう。中華圏や英語圏からの旅行者だけでなく、東南アジア圏(ベトナムなど)からの旅行者が増加しています。最近は、英語・中国語対応している施設・店舗・ウェブサイトを多く見かけるようになりました。ですが、今後はさらに多くの言語での対応が必要となってくるでしょう。人々が訪れる交通機関、宿泊施設、観光施設、飲食店、店舗での「多言語表記」が必須です。そのようにして、訪日外国人誘致の阻害要因の一つである「言語」面の問題を克服していく必要があります。また、世界中の人が利用しているクレジットカードやスマホ決済などの「キャッシュレス化」を徹底してゆくことにより、便利で快適な旅行を保証することも必要といえるでしょう。

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